テーマ
社会インフラとしての宅急便
開催場所
講師
山内 雅喜
ヤマトホールディングス株式会社 特別顧問
1984年 4月 ヤマト運輸株式会社入社
2011年 4月 ヤマトホールディングス株式会社 執行役員 兼 ヤマト運輸株式会社 代表取締役社長 社長執行役員
2015年 4月 ヤマトホールディングス株式会社 代表取締役社長 社長執行役員
2019年 4月 ヤマトホールディングス株式会社 取締役会長
2022年 6月 ヤマトホールディングス株式会社 特別顧問
米倉 誠一郎
一橋大学名誉教授
法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授
一橋大学社会学部および経済学部卒業。同大学大学院社会学研究科修士課程修了。ハーバード大学Ph.D.(歴史学)。2008年より2012年まで同センター長。2012年よりプレトリア大学ビジネススクール(GIBS) 日本研究センター所長を兼務。2017年より一橋大学名誉教授・一橋大学イノベーション研究センター特任教授、法政大学大学院教授。
参考資料
書籍
ウェブサイト
特になし
受講生の感想
ビジネスで参考にしたいのは、「誰に」向けたサービスなのかを常に考え続けている点である。最初は委託者に対して必要なサービスを提供していたが、その中で受取人に着目し、ビジネスを検討し、時間指定やメール通知などのサービスを出していったこと。すべてはドライバーが経営者であるという視点を持ち、常に現場の声・クレームを大切にしたからこそ、サービス展開、サービスの質向上に繋がっていると感じた。お客様のお困りごとを常に解決できるよう、そして、お客様は誰なのかを常に考えているからこそ、ここまで必要とされている社会的なインフラになりえるのだと思う。社会課題を解決するために「誰の」「何を」を解決するのかを改めて捉え直す必要がある。
普段から自身の生活に馴染んでいる「ヤマトさん」の創業から宅急便の歴史、そしてその想いに触れ、変わらぬ会社の理念を貫いてきたことが成功や現在のサービスに繋がっていることを実感した。大きな決断も大胆に実行してきた小倉氏が、「社会インフラ」という言葉を入れるか迷ったが、最終的には入れたことで、会社の社会的責任を果たす覚悟を示した、というお話から、私たち個々人には明言化されたミッションのようなものはないが、一組織に属する者、またはその業界に関わるものとしての責任を再認識し、日々の職務にあたっていかなければならないと思った。
私の勝手なイメージで、大手の会社は現状維持なのかなと。変革があまりないと思っていたので、山内さんの話を聞いて、社会的インフラになるように、宅配便ロッカーだったり、新しい仕組みを考えていて驚きました。最後の方で、2030年日本の荷物が35%運べなくなるという話を聞いて一瞬不安になりましたが、これからそれに打ち勝てるような変革が出てきそうなので、少しワクワクしました。そして、こんなにお客さんのことを考えている会社だと知り、感動しました。
やはり覚悟と自分達が何をするのか、目標を持って取り組むことが重要だと感じました。
授業の様子
